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zoom RSS 「偏向マスコミ」に対する「国民」たちの非難は、日本のマスコミを確実に変え始め/彼等がいかに「嘘つき」

<<   作成日時 : 2006/09/04 10:48   >>

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「偏向マスコミ」に対する「国民」たちの非難は、日本のマスコミを確実に変え始め/彼等がいかに「嘘つき」なのか、「心」が歪み、「目」が曇っているのか/彼等は世界から最も孤立しているのは、実は自分たちであることに気が付いていません
 以下はhttp://wanokokoro.seesaa.net/article/23218760.htmlより。日本社会はマスコミにあまりにも優し過ぎた。その巨大なツケは日本社会全体が払わされる。それはご免だと思う人はマスコミにもっと厳しく当たる必要がある。このことは全てに当てはまる。愛媛新聞を放置して来たのも愛媛県人だった。

「脱東亜」こそが「東亜」の秩序と安定を生む近道になる
 「TBS」や、「TV朝日」や、「朝日新聞」や、「毎日新聞」などが、「特定アジア」=「アジア」という卑劣な「印象操作」を相変わらず繰り返している中、「日本テレビ系列」のニュース番組の中には「アジア」と「東アジア」を明確に区別して伝える番組が増え始めるなど、「偏向マスコミ」に対する「国民」たちの非難は、日本のマスコミを確実に変え始めています。

「国民」たちは、いまから半月ほど前に「小泉内閣のせいで、日本はアジアから孤立している」と主張していた、「マスコミ」や、「政治家」や、「評論家」たちの顔をよく覚えておく必要があります。

彼等こそが「戦前」の悪しき風習を継承し、「戦後」日本の秩序や安定だけではなく、海外の「独裁者」や「反日勢力」や「利権屋」などをも巻き込み、世界の秩序や安定をも乱し続けた「平和の敵」の一員と言えます。

彼等がいかに「嘘つき」なのか、「心」が歪み、「目」が曇っているのかは、彼等の主張とは全く逆の「世論調査」の結果が全てを表してくれています。

〜〜〜
(読売新聞より)

日本と関係良好、東南アで9割超…アジア7か国調査

 読売新聞社は、韓国日報社、ギャラップ・グループと共同で、「アジア7か国世論調査」を実施した。

 東南アジア諸国では、「日本との関係が良い」と見る人が9割以上に達した。「日本を信頼できる」人も7―9割を占め、対日感情の良さが裏付けられた。一方、急速な経済発展を背景に、東南アジアでの中国の好感度も増しており、関係強化の進展が示された。

 調査は、インド、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、韓国および日本の7か国で、6月下旬から7月中旬にかけて面接方式により実施した。アジアの複数国で同時に世論調査を行ったのは1995年、96年に続き3回目。

 日本との関係が「良い」は、インドネシアとタイでは計96%に達し、ベトナムで計92%、マレーシアでは計91%に上った。この4か国では、同じ質問をした95年調査でも「良い」が9割超だった。初めてこの質問をしたインドでも「良い」は計89%に上った。

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「小泉内閣のせいで、日本はアジアから孤立している」と主張していた人たちはこの結果を見てどう答えるのでしょうか。

彼等は世界から最も孤立しているのは、実は自分たちであることに気が付いていません。

彼等の主張とは、「阪神タイガースファン」に、「巨人のファンにもなりなさい」「ドラゴンズのファンにもなりなさい」と言っているだけではなく、全く「野球」に興味が無い人たちにも「野球を好きになりなさい」と「強制」しているに過ぎません。

「韓流ブーム」や、「日韓友好」や、「日中友好」の「強制」や、それらに対する「嫌悪感」を持つ者たちに対して「悪」であるというレッテル貼りや、空気作りは「民主主義」を標榜する国家としては最も行ってはならないことです。

「嫌韓」や、「嫌中」を問題視するのも、「野球が嫌いなのは許せない」「サッカーを嫌いなのは許せない」と言っているのと同じで、そのような「恐ろしい思想」が、「白人以外は人間じゃない」「キリスト教徒以外は人間じゃない」という発想に繋がることは常に注意しておく必要があります。

自らが属してる「共同体」の中であれば、「ルール」と共に、「具体的な共通認識」を強く持たなくてはなりませんが、その「意識」を「外部」の「共同体」と等しく持とうとすればそれが逆に「反発」を生み、「争い」の火種になってしまうことになります。

「日本国民」が、「東南アジア諸国」や、「インド」や、「モンゴル」や、「台湾」などと、「ルール」だけではなく、「認識」や、「価値観」なども「共有」できるというのならば、大変素晴らしいことですし、関係を更に深めていくべきでしょう。

その一方で、「特定アジア諸国」との間で、「認識」や、「価値観」の「共有」が難しいのであるならば、「ルール」だけは徹底して守るという了解を、しっかりと確認しておけば問題はありません。

「外交」を「サッカー」に置き換えれば、最も必要なことは「共通のサッカールール」を持つことであって、全ての国と「スタイル」や「応援するチーム」の「好み」までも共通する必要など全く無いのです。

いまの「民主党」や、「社民党」や、「共産党」や、自民党の「親・媚中韓派」が行っている「強引な友好関係の構築」は、2002年の「日韓W杯」で大失敗したのですが、彼等は自らの為にある「過去」以外には全く興味が無いのかそのことを忘れたままです。

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(週刊文春より)

「マスメディアは「日本代表は負けました。韓国を応援しましょう」といった。そりゃ無理だ。(略)代わりに韓国を応援しようと言われても、できない。(略)日本が負けたら、残りのチームはおれにとっては同等である。マスメディアには、もう少し負けた日本をかまって欲しかった。(略)(そうしたら)韓国への感情がねじれずに済んだと思う。(しかし、マスメディアは韓国の不正も、観客のマナーの悪さもその一切を隠蔽して、問題にすらしなかった)(略)インターネットはすごいことになった。「韓国-ドイツ戦」大画面観戦の国立競技場には、日本人が大勢ドイツの応援にかけつけてしまった。(略)「正しい審判を!」「日本マスコミ、きちんと報道せよ!」との看板を掲げ、ドイツを応援したのだ。(略)反韓勢力がしっかりと育ってしまったってことだ。育てたのは「韓国を応援しましょう」と唱え続けたマスメディアだな」(堀井憲一郎)

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彼等はいまの「嫌韓」や「嫌中」や「ナショナリズム」の火種を自らが撒いていることに気付いていません。

もしも「小泉総理」が、「中国」や「韓国」の傲慢不遜な主張を跳ね除けていなかったら、「国民」の間で、「嫌韓」や「嫌中」や「ナショナリズム」は更に燃え上がっていたことでしょう。彼等はそのことにも気付いていないどころか、「国民」を冷静に出来るのは自分たちであると思い込んでいる、全く救いようが無い人たちですが、「国民」たちはそんな「低レベル」な「マスコミ」や「政治家」や「評論家」たちを相手にしていかなくてはなりません。考えるだけでも嫌になりますが、彼等は「外部」の人間ではなく、「共同体」の一員であるのですから仕方がありません。

これからも暫くの間、彼等は「放火」を続けるはずです。「国民」たちの間で更に「炎」が強く燃え盛ることも間違いないでしょう。「炎」と「炎」が生み出す被害を最小限に止める為にはどうすればいいのか。

一番いい「答え」は、「中国」や「韓国」に対して、「あなたたちは「特別」ではありません」とはっきりと言い切ることです。

「歴史の共同研究」や「歴史観の共有」などは「間」が生まれてから行うべきことです。いま私たちが行うべきことは「論争」です。「日韓同祖」や「日中同文」や「永遠のライバル」などという考え方は、いまは逆に「健全な対話」をする「間」を壊してしまいます。近くにより過ぎても、遠くに離れすぎても「本当の対話」は出来ません。一度「距離」を取ったいまこそが適度な「間」を作り上げるチャンスです。

「東アジア」に真の秩序と安定を築きたいのならば「脱東亜」が必要です。「東亜」から距離を置いて、他の国や地域と明確な意識をもって「友好関係」を築き上げれば、自然と「炎」は鎮火していきます。

「政冷経熱」こそがベストな形です。次期内閣も関係改善に動いたとしても「媚びる」政治を行うことは無いでしょう。「誤魔化し」の為に「日本」を必要としている国とは政治的に近づいてはなりません。日本との友好や、日本の助けを本当に必要としている国は他にもたくさんあるのです。

「日本」の為にも、「アジア」の為にも、「世界」の為にも、「日本国内」や「世界」にまで遠征して「放火」している犯人だけはしっかりと処罰しなくてはなりません

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【アジアで孤立】どこの国の話ですか?
9月4日付 読売新聞の朝刊に「アジア7か国世論調査」が掲載された。 調査対象国はインド、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、韓国および日本であるが、 日本における日頃の報道だけを鵜呑みにしていると、 「日本はアジアで孤立」しているはずだから、 対日感情.. ...続きを見る
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2006/09/05 08:16

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